ゲームマシン

２０２２年４月１５日号

Last updated on March 25, 2022

特報

　英国ＥＡＧ２０２２で「ヒートアップエアホッケー」注目。

　セガサミーが、ウクライナ避難民をリゾート施設に受け入れ方針。

海外

　上海ディズニーリゾート、新型コロナにより臨時休園に。

　ＩＡＡＰＡエキスポアジア２０２２（香港）は中止に。

国内

　富士急ハイランド、大型遊園施設導入を延期。

　バンナムＡМ、エアー遊具「ドタバタスタジアム」発売。

　

2022年4月15日号のニュースダイジェスト

　関西精機製作所（ＫＡＳＣＯ）のガンゲーム機は、接点式の「レッドガン」（１９６３年）などから始め、完成度に磨きをかけた。写真は「ＦＢＩガン」（７４年）で、ターゲットにホログラム技術を応用した「ガンスモーク」（７５年）や、「大列車襲撃」（７６年）のような据え置き式の光線銃による射的装置などもある。

　１９７４年の創刊号から２００２年までの新聞「ゲームマシン」がｐｄｆファイルでご覧いただけるようになっております。ホームページにある「アーカイブ」をご利用下さい。また、単行本「それは『ポン』から始まった」は品切れとなりました。ご購読ありがとうございました。

30年前の主なニュース

　米国ＡＣＭＥ９２（サンアントニオ）で日米の新ゲーム揃う。ＮＡＰＡ主催、アミューズメントパークセミナー開催される。トーゴ、マルチ画面の「アリス」開発。ナムコアメリカ社が英国に欧州子会社を設立。カプコンはドイツに欧州子会社発足。ＴＶゲームメーカーのＵＰＬが２回目不渡りを出した。（１９９２年４月１５日号）

40年前の主なニュース

　サンフランシスコのケーブルカー保存に、アタリ社が百万ドル寄付。翌年のＡМショーはＪＡＭＭＡ単独開催に。西独ジーラー社製「フライングカーペット」、西武園と後楽園に。ナムコは「ディグダグ」を業務用、家庭用ともアタリ社に許諾。シグマの萩原敞商品部長、「どれだけ似れば権利侵害か」－寄稿。（１９８２年４月１５日号）

【ニュースダイジェスト】

　１．【英国ＥＡＧ２０２２=前号既報=の続き】バンダイナムコアミューズメントは非ＴＶゲームで「パックマン・パワーペレット」、米国アドレナリン・アミューズメント社の「ハングリーハングリーヒッポス」を披露した。英国のハリーレビー社はオーストラリアのＬＡＩ社「アスファルト９・レジェンドアーケード」などを出品。英国のインタラクティブ３６５社は拡張リアリティ（ＡＲ）技術を応用した「ヒートアップエアホッケー」を披露した。

　２．中国の上海ディズニーリゾートは新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、３月２１日から期限を設けないで臨時休園に入る、と２０日に発表した。同園が臨時休園に入るのはデルタ株による２１年１１月以来。当時は一人の感染者が入園したことが確認され、二日間で収まった。今回は３月１３日から来園者に、２４時間以内のＰＣＲ検査による陰性証明を求めていたが、感染が収まるまで臨時休園することにしたもの。

　３．国際的な遊園地の業者団体、ＩＡＡＰＡは３月１０日、香港で６月上旬に予定していた「ＩＡＡＰＡエキスポアジア２０２２」の開催を中止すると発表した。香港における新型コロナ感染症蔓延の不確実性が避けがたいために決定したと説明している。フロリダ州オーランドで１１月に予定しているＩＡＡＰＡエキスポ２０２２や、９月に英国ロンドンで予定しているＩＡＡＰＡエキスポヨーロッパ２０２２は変更がない。

　４．セガサミーＨＤは３月１１日、子会社のひとつであるフェニックスリゾートと連携し、ウクライナからの避難民をフェニックス・シーガイア・リゾートのリゾート施設に受け入れる方針を決定した、と発表した。ロシアによる非道なウクライナ侵攻に伴う人道的危機に対して、セガサミーグループでは寄付活動を行うとともに、それ以外の支援策を模索、３月２日に日本国政府が発表した避難民の受け入れに協力することを決めたもの。詳細については関係先と検討していくとしている。

　５．富士急ハイランド（山梨県富士吉田市）は３月９日、７月に営業運転を開始する予定だった新大型ローラーコースター（名称未定。投資額約４５億円）の導入を１年延期し、２３年７月に開業すると発表した。その理由として同園は、新型コロナウイルス対策に加え、一層の安全性検証を行うために十分な期間を確保すること、を挙げている。また、４月１日以後の料金体系も一部変更、当日受付で購入するフリーパスに、利用日によって料金の異なる仕組みを導入する。

　６．フリューは３月１８日、コードシェアと合弁して「オルドット」を設立するという、合弁事業を解消することを決めた。その結果フリューはオルドットの全株式を取得することになり、完全子会社にする。フリューは２０年８月に、コードシェアとの合弁事業（ファッションＤ２Ｃサービスの運営）を開始していたが、事業環境の変化により見直しが必要となり、協議を重ねた結果、合弁事業解消に合意したもの。

　７．大阪府と市が誘致を目指す、「大阪カジノ」（ＩＲ）をめぐり大阪市議会は３月１６日、参考人として事業者を招き、ＩＲ整備計画が妥当かどうかなど質疑を行った。朝日新聞によると市議会の都市計画委員会に出席した参考人は日本ＭＧＭのドワード・バウワーズＣＥＯら。土壌汚染など発覚した建設予定地について大阪市が昨年１２月、対策費として約７９０億円を負担する方針を決めたとのことで、土壌に関し問題が生じた場合、事業者は基本協定を解除できるとあるが、安易に撤退しないと強調した。