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ナムコが英国ダブリューインダストリーズ社のVRゲーム機「バーチャリティ1000」を試験的に導入している。米国任天堂、「スーパーNES」(海外版スーパーファミコン)を夏季CES91で初披露。米国アラクニッド社の電子ダーツ機プレイ大会に5000人集まる。(1991年7月1日号)
JAMMAの3部会と1委員会発足、うちショー委員会は3協会で運営(本部JAMMA)。米国アタリ社が家庭用子会社、アタリファーイーストを開設。カナダに新遊園地、「ワンダーランド」がオープン。ナムコから2画面をワープする「ワープ&ワープ」発売。(1981年7月1日号) 【ニュースダイジェスト】 1.政府は5月28日、東京や大阪など9都道府県に出している、新型コロナ対応の「緊急事態宣言」の、5月末の期限を6月20日まで延長することを決めた。すでに6月20日を期限とする沖縄県を含め、10都道府県で適用することになる。宣言に準じた「まん延防止等重点措置」についても、首都圏3県と中部2県への適用を6月20日まで延長した。USJは6月1日1ヵ月ぶりに、平日に限った営業再開を果たした。しかしそれでも医療提供体制の状況は深刻で、感染者の病状が重症化してもICU入院できないなどの、医療現場の逼迫は改善されないという。 2.オンライン・クレーンゲームの事業者団体「日本オンライン・クレーンゲーム事業者協会」(JOCA)が3月4日に発足したもようである。一般社団法人であり、事務局は千葉市内に置かれ、イオンファンタジーの藤原徳也社長が代表理事、タイトーの金山富幸氏とクレーンゲームジャパンの松尾基氏が理事、弁護士の石原遥平氏が監事に就いている。他にジェンダ・セガエンタテインメント、バンダイナムコアミューズメントなどオンライン・クレーンゲーム事業者10社が正会員として、関連事業者44社が賛助会員として参加している。 3.タイトーは6月4日、業務用TVゲーム機の黄金期を飾った、ゲームソフト40タイトルを収録した、小型ゲーム機「イーグレット2ミニ」を22年3月2日に発売すると発表、早くも発表当日予約の受け付けを開始した。1996年に登場した業務用キャビネットを卓上サイズで再現したもので、4対3の液晶画面、モニターの縦横切り替え、8方向-4方向切り替え可能な仕組みで、HDMI出力端子付き。希望価格約18700円(税込み)。さらに10タイトル追加できるSDカードセット(約12100円)も発売する。 4.ラウンドワンは5月31日、中国での初の店舗が5月29日、広東省広州市増城区寧西街にオープンしたと発表した。「イオンモール広州新塘店」として開業したもので、ボウリング場、ゲーム場、カラオケ、スポッチャなどからなる複合施設。子会社の朗玩(中国)文化娯楽有限公司(北京市)が運営する。30歳未満の若年層とファミリー層を対象に、沿岸部に出店し、複数店舗をなるべく早く構築したいとしている。 5.任天堂は6月2日、同社の歴代製品を展示する資料館「任天堂資料館」(仮称)を、京都府宇治市にある小倉工場用地と建屋を改装して作ると発表した。1889年創業で、1983年に家庭用「ファミリーコンピュータ」を発売して以来、世界中で7億9千万台以上の家庭用本体(コンソール)と、50億本以上のゲームソフトを送り出し、「独創的な娯楽の創造」を展開してきており、それらを改めて確認するためのものとしている。完成は23年の予定。 6.フリューは5月13日、3月期決算を発表、売上高は10%減の247億7千7百万円、経常利益は26%減の27億千6百万円、当期利益は39%減の18億4千4百万円だった。部門別ではプリントシールの売上高が40%減の59億円、損失は5億円(前年は14億円の利益)、コンテンツ・メディアの売上高が5%減の86億円、利益が7%減の36億円、キャラクタ・マーチャンダイジングの売上高が31%増の83億円、利益が18倍の11億円などとなっている。22年3月期は売上高320億円、経常利益32億円、当期利益22億円を予想している。 7.共和コーポレーションは5月14日、3月期決算を発表、売上高は21%減の107億千万円、経常利益は29%増の4億3千3百万円、当期損失は1億2千9百万円(前年は3千8百万円の利益)だった。ゲーム場は2増6減の55店舗。部門別でゲーム場運営の売上高が23%減の82億円、利益が43%減の5億円、景品など業務用の売上高が15%減の23億円、利益が30%減の4千万円、その他の売上高が12%増の1億円だった。22年3月期は売上高101億円、経常利益1億円など予想している。 8.ユニバーサルエンターテインメントは5月13日、第1・四半期(1-3月)決算を発表、売上高は64%減の146億6千9百万円、経常損失は19億6千百万円(前年同期は29億円の利益)、最終損失は52億6百万円(31億円の利益)だった。部門別で遊技機の売上高は78%減の53億円、損失は15億円(95億円の利益)、統合型リゾート(IR)の売上高は43%減の89億円、損失は3億円(17億円の損失)、その他の売上高は22%減の2億円、などとなっている。IR売上高は総売上高からゲーミング税とジャックポット費用を控除したもの。 ◎ 業界紙「ゲームマシン」は1974年以来、TVゲーム機を含む業務用アミューズメントマシン、遊園施設などに関する業界ニュースを、月2回のペースで伝えてきましたが、印刷媒体は2002年6月一杯で休刊しました。Copyright ©Amusement Press Inc.2021 |