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ロンドン・オリンピア展示場の英国ATEで、アタリゲームズ社「ハードドライビン」、ナムコ「ウイニングラン」など、日米の新ゲームが多数披露された。AOUエキスポには36社が出展することになった。任天堂「NES」ブームを背景に、米国冬季CESが開かれた。任天堂は「ゲームボーイ」の4月国内発売を発表した。(1989年2月15日号)
タイトーは先の4社に加え、アイピーエム、新日本企画、サミー工業など5社に「スペースインベーダー」の製造を許諾した。アイピーエムがハワイでの海外研修ツアーを実施した。79年年間のトップ人気機種は「スペースインベーダー」だった。任天堂レジャーシステムはテーブル型「スペースフィーバー」を発売した。(1979年2月1−15日号) Copyright Amusement Press Inc. 2009 ゲームマシン、アミューズメントプレス、アミューズメント通信は登録商標です。無断で本紙記事を転載したり、その他アミューズメント通信社の知的所有権を侵害することは違法です。 【ニユースダイジェスト】 1.英国ATEI09(1月27−29日、ロンドン・アールズコート)は、分離独立したカジノ関係のICEなどが1階全フロアと奥の第2会場を使い、ATEIはついに第1会場の2階だけとなった。不満を抱く従来からの出展社は、近くのホテルで開かれた初のiGX(主催インターゲーム)に出展した。ATEIのAM機分野はこれまでと同様日米の製品でやっと支えられている。日系の大手3社は継続して出展しており、品揃えを誇るセガ・アミューズメンツ・ヨーロッパ社はプライズ専門会社などとグループ出展。ナムコヨーロッパ社は、今回から米国ロースリル社製品も扱うことになり、扱い品目を一段と増やした。コナミ(欧州KDE)は1月から欧州での販売元を英国エレクトロコイン社にしたと発表した。日本からはユーエス産業、アールエスも出展した。 2.ATEI09で出品された主な新TVゲームは、セガ社が「セガラリー3」、「ハマー」、「ハレーダビッドソン・キング・オブ・ロード」、「R改」など、コナミが「ギターヒーロー・アーケード」、「DDRX」など。ナムコ/ブレント社は「レイジングストーム」、「弐輪」などに加え、ロースリル社のモーターボートレーシング「H2オーバードライブ」、米国プレイメカニックス社「ビッグバック・サファリ」など。そして米国グローバルVR社はキャラクターものの「ジャスティス・リーグ・ヒーローズ・ユナイテッド」、「ニード・フォー・スピード・カーボン」を披露。英国エレクトロコイン社からは米国IT社のゴルフゲーム「パワーパット」なども紹介された。 3.バンダイナムコホールディングス(HD)は1月28日、トップとグループ内役員異動を発表、バンダイナムコHDでは4月1日付で、高須武男社長が代表権を持つ会長になり、社長には石川祝男(いしかわ・しゅくお)バンダイナムコゲームス社長が就任することになった。石川祝男氏は関西大文卒で78年旧ナムコ入社、05年副社長。06年4月からバンダイナムコゲームス社長兼バンダイナムコHD取締役。山口県出身。53歳。バンダイナムコゲームスの社長には鵜之沢伸(うのざわ・しん)副社長が4月1日に昇格する。鵜之沢伸氏は早大商卒で81年バンダイ入社、04年常務。06年4月からバンダイナムコゲームス副社長。東京都出身。51歳。なおナムコの橘正裕社長は、4月1日からバンダイナムコHDの上席執行役員を兼任、6月下旬の株主総会でHDの取締役を退く。 4.バンダイナムコHDは1月28日、グループ国内事業の再編を発表、携帯電話向けコンテンツを担当するバンダイネットワークスを、4月1日付でバンダイナムコゲームスに統合、業務はバンダイナムコゲームスに新設するカンパニーに移行されることになった。これに伴いバンダイネットワークスの石村繁一副社長はバンダイナムコゲームスの副社長に、同様に大下聡社長は常務となる。なお映像音楽コンテンツ関係のバンダイビジュアルは、アニメチャンネルを吸収合併し、音楽事業のランティスはエモーションを吸収する。ナムコが担当してきた高齢者介護事業は、グループ内に新設する鰍ゥいかやが継承することになった。 5.任天堂は通期で2千億円という巨額の為替差損が出るが、業績は堅調なのに対し、ソニーのゲーム部門(SCE)は減収赤字のまま――1月29日発表された両社の四半期決算(4−12月期)で明らかになった。任天堂は9ヵ月で「DS」を2,562万台、「Wii」を2,052万台販売し、通期予想は売上高1兆8,200億円、営業利益5,300億円と下方修正したものの、前年と比べ増収増益で堅調ぶりを示した。一方、ソニーのゲーム部門は、「PS3」ソフト以外の本体・ソフトが低調で、10−12月期は大幅な減収減益となり、9ヵ月では売上高が12%減の8,920億円、営業損益は336億円の赤字にとどまった。 6.ユー・エス・ジェイ(USJ)は1月30日、第3・四半期までの9ヵ月業績を発表、売上高は前年同期比7%減の536億円、経常利益は8%減の74.4億円、純利益は8%減の73.6億円となった。アトラクションを追加した前年の反動、季節要因などに加え、韓国など外国人観光客の減少が響いている。なおユニバーサル・スタジオ・ジャパンでは01年3月の開業以来、当日に限り客の再入場を認めてきたが、昨年12月に認めない方針に変更し、1月7日以降再入場は認められなくなった。他方、出入り自由の「年間パス」を値下げした。 7.テクモは1月21日、08年12月期連結業績予想をさらに下方修正した。10月の前回修正に続くもので、売上高は前年実績に比べ1.2%減の119億円、経常利益は57%減の8億5千万円、最終利益は98%減の千5百万円と見込んでいる。同社によると、米国発の金融危機により消費マインドが急に冷え込んだことにより、家庭用ゲームソフトと国内ゲーム場運営の(業務用は実質的にない)売上高が計画を下回ったほか、約5億円の為替差損が発生したため。テクモはコーエーと4月1日付で経営統合し、いずれも持ち株会社として設立されるコーエーテクモホールディングスの子会社になる予定。 8.米国メリット・エンタテインメント社は1月13日、中国広東省番禺(パンユー)市の工商行政管理局(AIC)が当地のCHA社を摘発し、メリット社のTVゲーム機「メガタッチ」シリーズの無断コピー品16台を押収した。同AICは続いて1月15日、当地のノーススター社を摘発、同様に10台の無断コピー品を押収した。いずれもメリット社が「中国監視プログラム」と名づけたシステムによりコピーヤーをあぶりだし、主に商標権侵害を理由にAICに告訴していたもので、1月21日に発表した。メリット社によると、これらのコピー品はベトナムに向けて出荷される予定だった。 9.タイトーは1月27日、ロケーションオーナーにゲーム場運営事業を「新ビジネスパッケージ」として紹介する説明会を2月から3月にかけて、全国6会場で開くことを明らかにした。これは、ロケーションをゲーム場として利用することなどを考えているオーナーに、同社が持つゲーム場運営のノウハウを元に、フランチャイズパッケージと新レンタルシステムを用意し、案内するというもの。2月5日大阪を皮切りに、12日仙台、21日東京、26日名古屋、3月5日福岡、19日広島で開く予定。時刻は14−16時。電話予約が必要。会場など詳しい問い合わせ先は、タイトーFC事業部、03−6361−8376まで。 ◎ 業界紙「ゲームマシン」は1974年以来、TVゲーム機を含む業務用アミューズメントマシン、遊園施設などに関する業界ニュースを、月2回のペースで伝えてきましたが、印刷媒体は2002年6月一杯で休刊しました。 |