米国ＡＣＭＥでＨＭＤを使用するＶＲ８社「バーチャルコンバット」が紹介され注目された。国際的な「コピーヤーの王」として知られる、パオロ・ディヌーノ氏のエレクトロニク・デバイス社（本社ミラノ）がイタリア警察によって摘発された。セガ社のＴＶゲーム開発など由来を読み物風にまとめた「セガ・ゲームの王国」が講談社から発行された。エイブルが設立２０周年記念パーティーを開いた。中外アソシエーツがプレビに改称した。（１９９３年４月１５日号）。

【ニユースダイジェスト】

　１．米国春のＡＭ機器展、ＡＳＩ２００３（３月２５−２７日、ラスベガス）で日本メーカーの子会社４社が出展、２社の製品がディストリビューターの小間で紹介された。うち今回初出展はプレイモアの子会社のＳＮＫネオジオＵＳＡ社で、「メタルスラッグ４」と「マチュメリー」（新豪傑寺一族・闘婚）を展示した。これまで出展してきたセガ・アミューズメント社は「Ｆ−Ｚｅｒｏ　ＡＣ」、「バーチャコップ」など、ナムコ・アメリカ社は「タイムクライシス３」、ガエルコ社「トーキョーコップ」など、サミーＵＳＡ社は「トロフィーハンティング」と「アトミスウェーブ」本体とゲームソフトなどを、それぞれ出品した。コナミは昨年９月のＡＭＯＡエキスポを最後に出展していない。その代わりに、昨年１１月以来タイトー製品を扱っている大手ディストリビューターのベトソン社が、今回からコナミ製品も扱いだした。日本製以外では、ＩＣＥ社が出品した「スペシャルフォース」、シャッフルアレー社「プロボウル」、カナダのトリオテック社「バリスティック」の大型画面版、オーストリアのＴＡＢ社「バーチャルピンボール」などが注目された。ＩＴ社はＡＳＩに出展していない。

　２．米国コナミは業務用販売から撤退、大手ディストリビューターのベトソン社を北米での総販売代理店に指定したことを４月７日に発表した。コナミが米国で業務用製品の販売を開始したのは米国コナミがシカゴに進出した１９８４年１２月以来だが、０２年９月に撤退し、代理店を指定することにしたものの指定先はまだ決まっていなかった。ベトソン社では当面「ウォーゼイド」（ワールドコンバット）を５月から販売するとともに、コナミ業務用のパーツサービスも行なうことになった。一方、９５年に米国業務用と家庭用から撤退したタイトーは昨年秋から業務用の海外販売に力を入れており、米国ではベトソン社を代理店として「バトルギア３」の販売を進めている。なおＡＳＩ２００３には１６９社（前回１６１社）が５７１小間（５５３小間）に出展、４，６８９人（４，００９人）が登録入場したほか、隣接するナイトクラブ＆バーショーからフリーで１，０７１人が入場したと事務局が発表したが、実際にＡＳＩを訪れたのはもっと少ないとの批判が出ており、主催しているＡＡＭＡへの風当たりは以前に増して厳しいものになった。

　３．ソニーは３月３１日、久多良木健取締役が４月１日付けで取締役兼執行役員副社長に就任することになったと発表した。同社の機構改革と経営陣の移動に伴うもので、社内カンパニー組織を再編し、四つのネットワークカンパニーと三つのビジネスグループでソニーを構成することになった。これに伴いソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）社長兼ＣＥＯの久多良木健氏は、ソニーの取締役兼執行役員副社長として、これまでのゲームビジネスグループ担当に加えブロードバンドネットワークカンパニー担当を兼任することになった。うちブロードバンドネットワークカンパニーというのは、「次世代に向けたエレクトロニクス機器とゲーム機器との一層の連携を推進する」ものとされており、これまで以上に「プレイステーションＢＢ」を含めたブロードバンドコンテンツに重点を置くと考えられている。ＳＣＥは「ＰＳ２」の普及で業績を伸ばしており、久多良木氏のソニーでの地位も一段と上がったことになる。

　４．ラウンドワンは３月３１日、同日付で６営業所の不動産を信託受益の形で不動産賃貸業のマイボールに譲渡、０２年３月末で約１７１億円あった有利子負債を約１００億円減らし、約７０億円に圧縮したことを明らかにした。物件は泉北店、加古川店、横浜戸塚店、富士店、京都河原町店、三宮駅前店の不動産で、簿価７，４８４百万円に対し６，９３５百万円で譲渡した。これとともに０３年３月期の業績も上方修正した。単独の売上高２８，０００百万円（昨年１１月の前回予想では２７，１００百万円）、経常利益７，５００百万円（６，９５０百万円）、当期利益３，９００百万円（４，０２０百万円）と、前年比でも大幅な増収黒字回復を見込んでいる。また０４年３月期についても売上高３１０億円、経常利益９５億円、当期利益５５億円と大幅増収増益の見通しを明らかにした。

　５．イオンファンタジーは４月７日、０３年２月期単独決算を発表、店舗増による大幅な増収増益を示した。売上高は前年比１６．９％増の２０，２７９百万円、経常利益は３０．５％増の１，９６８百万円、当期利益は５４．８％増の１，０８３百万円だった。店舗は年間に直営２０店を増やし、直営１５４店とフランチャイズ１６店の計１７０店になった。売上高の９３％は遊戯機械によるもので、それ以外は商品販売が５．７％、業者への委託収入０．６％など。同社はイオングループが７７％所有するグループ子会社で、イオングループの店舗に付属する形で室内遊戯場を展開しており、０４年３月期でも新たに直営３０店を増やす計画だ。０４年２月期についても売上高２３８億円、経常利益２，３８０百万円、当期利益１，２７０百万円と大幅な増収増益を見込んでいる。

　６．テクモは４月１日、０３年３月期連結業績を下方修正。売上高は１０，４９０百万円（昨年５月の前回予想では１２，３９０百万円）、経常利益は１，７２０百万円（２，３７０百万円）、最終利益は１，０００百万円（１，４７０百万円）の見込みとした。同社によると、家庭用ゲームソフトのうち既発売の「ＤＯＡエクストリーム・ビーチバレーボール」などＸｂｏｘ用タイトルが米欧で順調だったものの、下半期投入予定の２タイトルの仕上がりを見て、発売を次期に延期したため。ゲーム場運営については子会社のテクモエイトに移行したため費用が増加した。このため前年比で減収減益は避けられないと見ている。同社では０２年３月期にＸｂｏｘ用「ＤＯＡアライブ３」のヒットで伸ばしたが、５年間の推移で見れば着実に増益になっていると説明している。

　７．コカコーラ社などスポンサーも付いたルーマニアのテーマパーク「ドラキュラパーク」建設をめぐって、当初の建設予定地は首都から遠すぎるとして、立地面から再検討が行なわれていることが分かった。計画を実施に移す前に国際的な監査法人、プリンスウォーターハウスクーパー（ＰＷＣ）社に調べてもらったところ、首都のブカレストの１５０km以内なら年間１００万人以上が訪れることが見込めるが、首都から２７５kmも離れている僻地のシギショワラではせいぜい６０万人しか見込めないことが分かった。このためルーマニア観光担当大臣は、調査結果に即して建設地を変更することにしたと今年１月末に明らかにした。当初建設を予定されていたシギショワラの住民は、当然ながら調査結果に対する怒りをあらわにした。ＰＷＣ社は最適の建設地を５月までに答申するとしている。

　◎　業界紙｢ゲームマシン｣は１９７４年以来、ＴＶゲーム機を含む業務用アミューズメントマシン、遊園施設などに関する業界ニュースを、月２回のペースで伝えてきましたが、印刷媒体は２００２年６月一杯で休刊しました。